自由な人生を求めると不自由になる現実がある
10連休最終日でも明日から張り切って働く意義とは？
長かった10連休も今日で終わりです。
「明日から出勤かぁ」「また、あの上司の顔を見なければいけないのか」
こんな風に考え、会社に行くのが憂鬱だと感じている人は多いと思います。もしかしたら、真剣に退職を考えている人もいるかもしれません。
しかし、その前に考えて欲しいことがあります。
私が早期退職したあと、インターネット上を散歩すると、自由な生き方を提唱し、様々なビジネスを紹介するSNSやブログ、YouTubeをたくさん目にしました。
しかし、どれも再現率に乏しく、詐欺的なものばかりです。
他人に自由な生活を提供するのではなく、自分が自由に生きるためのビジネスばかりでした。
ですから、詐欺的ビジネスと本物のビジネスを見極める目が大切なことは、これまで何度も申し上げてきました。
自由になるには真面目に働くことが最も近道だ
毎日が自由で好きな事で生きていきたいと誰もが思っていると思います。
しかし、その前に生活費を稼がなければ生きていけないという現実を前に、多くの人は夢を横に置いて、目の前にある仕事に取り組んでいます。
それは不幸な生き方かといえば、まったく不幸ではないのです。
なぜなら、生きていける経済的基盤が現実にあるからです。夢は夢として心の中に抱き続けることが働くエネルギーにもなるものです。
しかし、現状から逃げたいと考えるあまりに、いまの仕事を安易に捨て去り、一見、簡単に稼げそうな道に進もうという人がいます。
仕事を捨て去ったら最後、生活苦に陥り、好きな事で自由に生きる生活どころではなくなります。
むしろ、いまよりも過酷で自由のない仕事に従事するか、詐欺的なビジネスに手を染めざるを得なくなるのです。
では、会社に出勤するのがどうしても億劫な人は、どうすれば良いのでしょうか？
いま働いている会社は自由へのツールだという考え方がある
会社の給料は自由への糧であるという考え方
自由な生き方を実現するには順序があります。
まずは経済的な基盤を築く事。会社の給料以上の副収入が実現したら、次に会社を辞めて自由な人生に踏み出す事。
この順序を間違えて、会社を辞めてから経済的基盤を築こうとすると、転落人生が始まります。実際、会社を辞めることが目的化している人は、この危険な道に足を踏み入れがちです。
働きたくないような会社でも考え方を変えると、その会社に通う意義が見えてくるものです。
それは「会社の給料は自分が自由になるための糧である」という考え方です。
会社の給料を種銭にして投資で巨万の富を築けるかもしれません。仮に投資で失敗しても、会社は毎月給料を振り込んでくれますから、生活苦に陥る心配はありません。
つまり、会社は自由になるための道具であり、自由への試みが失敗した際の保険なのです。
こんな風に考え方を少し変えるだけで、会社への目線も変わるはずです。
しかし、漫然と会社に出勤しているだけでは、決して自由な生活を手にすることはできません。
では、どうするべきなのでしょうか？
好きな事を見つけて淡々と生活する生き方もある
まずは、会社と自分の心にうまく折り合いをつけて、会社員を続けながら趣味に没頭する生き方があります。
給料の一部を貯蓄し、ボーナスも貯めて、長期休暇を利用してソロキャンプしながら日本国内や世界を旅行する人がいます。
旅行から帰ったら、またしばらく会社で働き、旅のための貯蓄を再び始めます。こんな生活を20〜30年も続けたら、おそらく、ソロキャンプの専門家になっていると思います。
ソロキャンプでなくても、好きな事が楽器やカメラ、動画、絵画など、趣味の範囲は無限大です。
サラリーマンでも本人のやる気次第で趣味はいくらでも極めることが可能なのです。
まさに、好きな事をやり続けるために会社で働く生き方もまた、賢明な選択だと思います。
しかし、「どうしても会社が嫌だ」「このままでは、いずれ心が病んでしまいそうだ」という人も少なくないと思います。
そのときは、どうしたら、いいのでしょうか？
収入の複数化を実践する覚悟が重要だ
「とても定年まで会社員を続けることは無理だ」
こんな風に感じている人も多いのではないでしょうか。
しかし、会社の給料だけで早期退職後に不安を感じないほど金融資産を形成できる人は少ないと思います。
ですから、会社の給料以外に複数の収入源も見つけることは、いまや急務です。
所得を増やす考え方は2通りあります。
- 副業で稼いで収入を複数化する
- 夫婦で稼いで世帯収入を複数化する
この両方を実践する世帯であれば、収入と貯蓄の増加が加速化するのは当然のことです。
定年退職を考えている人も、早期退職を考えている人も、長寿社会になって副業や趣味が重要な時代になりました。
大企業では45歳以上のリストラが相次いでいます。経団連会長は「もはや終身雇用は無理」と名言しました。政府内では、40歳〜50歳前後が標的となりそうな公的年金の改革が始まっています。
これまでとは異なる働き方や生き方が必要なのは明白です。
時代の変化に負けないためには、会社だけに依存せず、複数の収入源が基本の時代が本格到来したのだと考えています。
